視聴触覚のデジタルイノベーションを推進するピクシーダストテクノロジーズ株式会社（本社：千代田区、代表取締役 落合陽一、村上泰一郎、以下「PxDT」）は、株式会社イトーキ（本社:東京都中央区 社長:平井嘉朗「以下、イトーキ」）と、音響メタマテリアル技術を用いた革新的な吸音材「iwasemi™」を搭載したオフィス商品の共同開発を開始したことをお知らせします。なお、このオフィス商品は2022年4月に開催される最先端のオフィス環境を提案する国際トレードショー「オルガテック東京2022」で発表予定です。
背景
新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の流⾏に伴うリモートワークの急速な拡⼤とオフィス内でのWeb会議の増加に伴い、ファシリティの在り⽅も⼤きな部屋で複数⼈を集める⽅式から少⼈数利⽤の狭⼩⽅式へシフトしています。このような時代の変化を受け、 イトーキでは「遮⾳」と「吸⾳」を組み合わせ、狭⼩空間における⾳環境の快適性を向上させることを追求してきました。
そこで今回、テクノロジーで⾳環境をコントロールする独⾃のノウハウを持つPxDTの知⾒や技術と、イトーキが保有するオフィスにおける「空間」「環境」「場づくり」の知⾒を融合させることによって、 課題解決の可能性を模索すべく、 共同開発に着⼿することとしました。
今回の取り組みについて
「iwasemi™」は音響メタマテリアル技術を利用し、高い吸音率を達成しながら素材の選択自由度と加工自由度を併せ持つ、PxDTの独自技術によって誕生した革新的な吸音材です。PxDTとイトーキは、パートナー企業として「iwasemi™」を搭載したオフィス商品を共同開発することにより、オフィスの意匠性を高めながら快適な音環境を実現することを目指しています。
「iwasemi™」について
iwasemi™（イワセミ）は、音響メタマテリアル技術にPxDT独自の吸音設計技術を応用することによって開発された吸音材です。iwasemi™の適用シーンは、工事、建材、什器、鉄道、自動車など社会の様々な分野にわたります。iwasemi™吸音材には下記の３つの特徴があります。
① 吸音周波数特性の柔軟性
② 高い吸音率と薄型化の両立
③ 素材の選択自由度と加工自由度の高さ
今後の展望
PxDTは、Digitally Rebalanced.（デジタルリバランス）のヴィジョンステートメントのもと、騒音問題を解消すべく、計算機による高度な吸音設計技術による革新的な吸音材iwasemi™を開発しました。
PxDTでは今後もiwasemi™の基本構造追加や標準製品の拡充、カスタマイズ品の開発などを継続して行い、幅広い分野の騒音課題/ニーズに対応することで、社会全体の騒音問題解消を推進してまいります。
* iwasemi及び関連するロゴは、ピクシーダストテクノロジーズ株式会社の商標又は登録商標です。
株式会社イトーキについて
■会社概要
商号： 株式会社イトーキ
代表取締役社長： 平井 嘉朗
所在地： 東京都中央区日本橋2-5-1 日本橋髙島屋三井ビルディング
設立： 1950年4月
資本金： 52億94百万円
URL： https://www.itoki.jp/
■事業概要
株式会社イトーキは、1890年の創業以来、ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具、物流機器、ICT・映像音響機器、建材内装設備など幅広いラインアップでさまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしてきました。コロナショック以降は働く空間全体を「働く環境」と捉え、ワーカーが"集合して働く"環境づくりのための製品・サービスのほか、在宅ワークや家庭学習のための家庭用家具などの"分散して働く"環境を支える商品、さらに企業の働き方戦略や働く環境整備のためのサーベイやコンサルティングサービスなどトータルで提供することで、あらゆる空間における「働く環境」づくりを支援しています。
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社について
■会社概要
商号： ピクシーダストテクノロジーズ株式会社
代表取締役： 落合 陽一、村上 泰一郎
所在地： 東京都千代田区神田三崎町二丁目20番5号
設立： 2017年5月
資本金： 40億6,232万6,100円（2021年4月30日現在/資本準備金を含む）
URL： https://pixiedusttech.com/news/
■事業概要
ピクシーダストテクノロジーズ株式会社は、Digitally Rebalanced.——世界をデジタル技術の観点から俯瞰し、新たな均衡点へ導く原動力となることを目指す大学発ベンチャーです。デジタルと物理世界を繋ぐインターフェース技術を研究開発し、連続的に社会実装していくことで、その実現に寄与します。筑波大学及び東北大学との共同研究においては、新株予約権を梃子として大学で生まれる知的財産を企業に包括的に譲渡するという、新たな産学連携スキームを構築しています。今後も産学連携やオープンイノベーションを通じ、新たなインターフェース技術の社会実装を行っていきます。